どの業種でも効果が出るわけじゃない!リスティング広告に向いている業種のポイントを解説

リスティング広告は、キーワードで検索しているターゲットユーザーに効率よく訴求ができる広告です。ただし

  • 自社業種に関するキーワードがほとんど知られていない
  • 紹介している商品やサービスの粗利があまり高くない

といった条件に該当する場合は適切な広告手法とは言えなくなります。自社がリスティング広告に向いているかいないか確認してから運用を始めてみましょう。

今回はリスティング広告に向いている業種のポイントや、向いていない場合はどうするのかなどを解説していきます。

1.Cookie規制で各業種から注目を受けるリスティング広告とは

リスティング広告とは、検索エンジンの上部などにリスト表示される広告の総称です。通常の検索結果と同じように表示されるため広告感が少なく、また上位へ表示されやすいので目立つのが特徴になっています。

Cookie規制により、ユーザーから収集した個人関連情報の取り扱いが難しくなっています。Webサイト訪問時、事前に「Cookieを許可してください」というメッセージが流れ選択を行わないといけなくなっているのもその影響の1つです。オプトイン方式でCookie取得を許可してもらわないと、法律違反になる恐れがあるからです。

日本でもCookieの規制は進んでおり、Googleといった企業は代替のターゲティング手法を確立しようとしています。そういった動きの中で注目されているのが、個人情報を収集しない仕組みのリスティング広告です。広告掲載時はキーワードでターゲティングされるため、ユーザーの検索クエリを気にしていれば高いパフォーマンスを獲得できるでしょう。

ちなみに

  • Google広告
  • Yahoo!広告

といった広告プラットフォームは掲載媒体も多く、リスティング広告に限らずさまざまな広告を出稿できるのでおすすめです。

Cookie規制とリスティング広告の関係性についてさらに知りたい方は、下記リンクをご覧ください。

Cookie規制の今こそリスティング広告!その重要性や将来を解説

2.ニッチなニーズにもおすすめ!リスティング広告に向いている業種のポイント

ここからは早速、リスティング広告に向いている業種のポイントをご紹介していきます。

すでにある程度の認知度がある

リスティング広告はキーワードベースなので、ターゲットユーザーが広告に設定しているキーワードで検索してくれるかがカギとなります。

店舗がある地域やネット上などですでにある程度認知度がある場合は、関連のキーワードで調べてくれるユーザーが多いのでリスティング広告がリーチしやすくなるでしょう。またもともと自社の業種の検索ボリュームが多い場合は、競合の数やサービス内容にもよりますがリスティング広告を出すと成果が出る可能性があります。

利益率が高くて予算を回せる

リスティング広告ではクリック数といったアクションによって従量課金されるのが基本です。そのためCPAといった指標設定を行い適切に予算管理を行うのが基本ですが、そもそも自社で広告を出したい商品・サービスの利益率が高いのかも重要になってきます。

たとえば

  • A:1個売れると5,000円利益が出る
  • B:1個売れても10円しか利益が出ない

というパターンでは、Aのほうがリスティング広告の予算を捻出しやすいです。このため

  • 自動車
  • PC
  • マンション

といったコンバージョン単価が高いものを扱っている業界では、リスティング広告をよく出稿する傾向にあります。

ただしコンバージョン単価が高いからと言って、無駄な予算設定を行い消化してしまうような施策は避ける必要があります。

ニッチではあるが競合が少ない

検索ボリュームが少ない、ニッチな業界にもリスティング広告はおすすめです。

競合が多いと大企業といったネームバリューがあるところともリスティング広告で競わないといけません。その手間やコストを考えると非常に面倒であり、自社のリスティング広告が埋もれてしまうリスクもあります。初心者がいきなりボリュームの大きい検索キーワードでリスティング広告を行うのは難しいです。

しかしニッチではあるが競合が少ない場合は、認知さえ得られれば効率よくコンバージョンを獲得できます。その分野でリスティング広告などを通して有名になれば、固定客が付く可能性もあるので見逃せません。

またリスティング広告は入札形式なので、競合が少ないとキーワードの入札単価が低くなる傾向にあります。こういった点からも、初心者はニッチなキーワードで攻めたほうが安心できるでしょう。

SEO対策の効果があまり得られない、効果を促進したい

検索結果にはリスティング広告枠の他に、通常の検索リストが表示されます。通常の検索リストに掲載される場合費用は掛からないので、SEO対策を考えて流入を狙う方もいらっしゃいます。しかしいきなりSEO対策を行って成果を見込むのは難しいです。

  • 情報が定期的に更新されているか
  • キーワードがきちんと含まれているか
  • 見出し構成が明確か

といった多くの点で記事の掲載順位は決まります。Googleといった運営側の変更でも順位が変動するので、固定して上位へ表示され続けるのは簡単ではありません。そもそも成果が出るのに1年といった月日が必要なのも珍しくないのがネックです。

リスティング広告の場合キーワード選定や入札予算が正しければ、すぐに上位掲載されて露出できます。SEO対策よりスピードや効率面で分があるので、「ポータルサイトばかりが上位に掲載されて自社サイトがなかなか上へ掲載されない」といった方は出稿を検討してみるとよいでしょう。

3.他の広告運用も検討しよう!リスティング広告に向いていない業種はどうする

下記のような性質に当てはまる場合は、リスティング広告を出しても成果を得られにくいです。

  • まだ認知度が少なくほとんどの人が知らない
  • 利益率が低くて広告を出しにくい
  • 競合が多くて費用が高騰する可能性がある
  • インターネット上で直接コンバージョンできない

まだ認知度が少なくてほとんどの人が知らない商品・サービスを提供している場合、根本的にキーワードボリュームが少ないのでリスティング広告が掲載できない可能性があります。こういった場合はまずバナー広告やSNS広告などで認知度を高める、といった工夫が必要でしょう。

また利益率が低くて広告を出せない場合もおすすめできません。日用品などは利益率が低いケースも多いので、取り扱いには注意が必要です。利益率の高い商品を選定して出稿する、セット売りで利益を確保するといった工夫でリスティング広告を出してみましょう。

さらに競合が多過ぎるとリスティング広告の掲載が難しいばかりか、入札費用まで高騰するのでパフォーマンスが悪化する可能性があります。たとえば

  • A:サービス名
  • B:都市名+地域名+サービス名

ではBのほうが競合は少なくなります。ボリュームを確保できるニッチなキーワードの組み合わせを探して差別化を図り、費用高騰を防ぎましょう。

リスティング広告→Webサイト→購入、のフローをたどれない商品・サービスもおすすめできません。ユーザーが検索を行っている

  • iPhoneなどのiOS端末
  • Android

といった機種で直接コンバージョンが獲得できないと離脱してしまいます。「オンラインからオフラインへ顧客を流していきたい」という場合は、SNSへの情報発信といった他の方法も検討してマーケティングを行ってみてください。

4.まとめ

今回はリスティング広告に向いている業種のポイントや、向いていない場合はどうするのかなどを解説してきました。

利益率が高い、競合が少なくニーズもある程度確保できているといった業種では、リスティング広告を活用しやすいです。一方利益率が低い、競合が多過ぎるといったケースではリスティング広告掲載で効果が得られないリスクが高まります。

自社がリスティング広告に向いている業種かそうでないのかを判断するためにも、もう一度この記事を見返してみてください。